株式会社専門教育出版

【英語を活かせる】海外事業推進(営業/試験運用)|平均残業20時間・固定残業なし|平均年収600万円以上|日本語試験運営・導入支援

正社員
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職種

飲食・接客

仕事内容

■会社概要
株式会社専門教育出版は、創業45年の日本語教育分野に特化して事業を展開してきた専門出版社です。
現在は教材・試験・デジタルを軸に、世界17か国へ展開。これまで140万人以上の学習者を支えてきました。
いま当社は、デジタルとグローバル強化による第二成長フェーズに入っています。

■3つの中核事業
同社の事業は、日本語試験事業・出版事業・デジタル事業の3つを軸に構成されています。

①日本語試験事業|民間最大級のグローバル試験を運営
世界17か国で実施され、年間約17万人が受験する民間最大級の日本語試験『日本語NAT-TEST』を運営。
累計受験者数は約140万人にのぼり、国内外の教育機関で活用されています。

②出版事業|教育現場を支える教材づくり
総合教材「学ぼう!にほんご」シリーズを中心に、日本語教育の現場ニーズに応える教材を制作。
定期改訂を重ねながら、長年にわたり支持をいただいています。

③デジタル事業|紙にとどまらない学習環境の構築
CBT、eラーニング、動画教材(YouTube連携)など、紙教材と連動した学習環境の構築にも注力しています。

■仕事内容
本ポジションは、日本語NAT-TESTの運営を支えるコーディネーター業務を担います。
多くの関係者と連携しながら、試験を円滑に実施・改善していく役割です。

【具体的な業務内容】
・海外提携大学や教育機関へのフォローアップおよび関係構築
 (メール・オンラインMTG等/英語使用が中心)
・問い合わせ対応および新規提携大学の開拓と導入までの伴走支援
・試験実施に向けたスケジュール管理・運営サポート
・試験資材の手配、採点・証明書発行などの運営業務
・試験情報の整理・管理
・受験者増加に向けた広報・マーケティング支援
 (Web更新、SNS、動画素材の活用等)

業務の中心は海外対応と海外試験運営の調整です。
既存運営を守るだけでなく、提携機関の拡大を通じて試験の成長を推進する役割も担います。
【募集背景】
日本語試験事業の拡大に伴い、
日本語NAT-TESTの運営体制を強化するための増員募集です。

試験の実施国・提携機関は年々広がっており、海外の大学・教育機関と日常的にやり取りを行いながら、
試験運営を安定的に支える役割がより重要になっています。

【このポジションの魅力】
◼︎民間最大級・グローバル試験の中枢に関われる
世界17か国、年間17万人以上が受験する試験運営に携わります。
自分の仕事が、世界中の日本語学習者につながっている実感を得られます。

◼︎英語力を「実務」で活かせる
海外大学との調整・交渉・連携が業務の中心です。
読み書きだけでなく、実務として英語を使い続けられる環境です。

◼︎教育・国際理解に貢献できる
日本語を学ぶことは、日本文化や日本社会への理解につながります。
試験運営という立場から、日本語教育の土台を支える仕事です。

◼︎運営+改善に関われる
決められた作業をこなすだけでなく、
試験運営や情報発信の改善提案にも関われます。

◼︎キャリアパス
入社後は、試験運営・海外対応の実務からスタートします。

その後、
・試験運営コーディネーター
・プロジェクトリーダー
・海外事業責任者
など、役割を広げていくことが可能です。
将来的には、試験だけでなく海外に向け、事業全般の責任者も目指せるポジションです。

【評価制度】
当社は成果と役割に応じた評価を行っており、実績次第で年収800万円以上も十分に目指せる制度設計です。

こちらの求人はジャパンデジタルソリューションズ株式会社の紹介求人となります。

給与・待遇

年収450万円〜600万円

勤務地

〒160-0000:東京都新宿区高田馬場4-4-19

勤務時間・休日

■完全週休2日制(土・日)
■祝日
■年間休日120日以上
■年次有給休暇(入社日から付与、1時間単位で取得可)
■育児支援制度あり
お休みは1時間単位で取得可能で、理由の申告も不要です。
チャットでご連絡いただければ、当日お休みも可能なので急な予定にも安心です。
[産休・育休, 有給休暇, 年末年始休暇, 特別休暇]

受動喫煙防止措置

禁煙

福利厚生

交通費支給,健康診断,役職手当,社会保険完備
■交通費支給(上限3万円/月)
■ICT活用手当(3,000円/月)
■時間外手当(全額支給)
■長期勤続手当(勤続10年以上)
■定期健康診断
■インフルエンザ予防接種(無料)
■書籍購入・セミナー費用補助
■iPad貸与
■時短勤務制度
■服装自由
■休憩室完備
■国立科学博物館招待券利用可

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情報更新日: 2026-03-12