株式会社アルス製作所

【徳島/転勤なし】【面確条件あり】第二新卒募集|橋梁施工管理/残業月5H未満・U/Iターン歓迎

正社員
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職種

建築・土木

仕事内容

経験を“積み上げるほど、収入も技術も伸びていく”
〜橋梁専門会社で、10年後に“選ばれる技術者”へ〜
第二新卒歓迎|育成前提|将来年収1,000万円超も現実的

「現場の仕事は嫌いじゃない」
「でも、今のまま将来どうなるか不安…」
「ちゃんと技術を身につけて、長く稼げる仕事がしたい」

そんな第二新卒・若手技術者にこそ知ってほしいのが、
“橋梁架設”という一生モノの専門技術を、無理なく身につけられる環境です。

🌱 第二新卒からでも、着実にキャリアが積み上がる理由
この会社の強みは、
「若いうちは学びに集中 → 経験と資格が、そのまま収入に直結する」
という、非常に分かりやすいキャリア設計にあります。

✔️ 橋梁という専門分野で経験が積める
✔️ 元請案件が中心で、計画〜完成まで関われる
✔️ 資格・経験年数に応じて、収入が段階的に上がる
✔️ 無理な長時間労働なし(働きやすさ◎)

💰「今」よりも「これから」稼げる年収構造
正直にお伝えします。
入社1年目からいきなり高年収、という会社ではありません。
ただし――
続けた人が、確実に報われる仕組みがあります。

■ 将来の年収モデル(参考)
資格・経験を積み、現場を任されるようになると…
・35歳想定(1級土木施工管理技士)
▶︎ 約790万円〜940万円

・45歳・管理職
▶︎ 約860万円〜1,010万円

・55歳・管理職
▶︎ 約930万円〜1,080万円

👉 ポイントは、
現場出張時に支給される「非課税手当(1日13,000円)」
課税されないため、同じ年収でも手取りが大きく違います。

「若いうちは学び、
経験と資格を重ねた分だけ、後半でしっかり稼ぐ」
そんなキャリアを描けます。

🏆 若手でも続けやすい“ホワイト”な働き方
「建設業=激務」というイメージを、良い意味で裏切ります。

▪️ 全社平均残業:月4時間
▪️ 現場でも月20〜40時間程度
▪️ 有休取得率:95%以上
▪️ 有休平均取得日数:13.9日
▪️ 2025年度より年間休日120日
▪️ 国認定「ユースエール認定企業」

👉 無理をしないから、長く続けられる。
👉 続けられるから、技術が身につく。

🔧 仕事内容(未経験・若手も安心)
■ 最初は「学ぶこと」が仕事です
いきなり一人で現場を任せることはありません。

本社・準備段階
・施工計画書の作成サポート
・打ち合わせへの同席
・先輩の業務補助

現場
・安全・工程管理の補助
・写真撮影・記録作業
・先輩の指示のもとでの現場管理

👉 現場は必ず2名以上体制
👉 分からないことはすぐ聞ける環境です

📚 スキルアップは会社が全力サポート
▪️ 資格取得・講習費用は全額会社負担
▪️ CPDS制度(年間20ユニット以上を推奨)
▪️ ベテラン技術者から直接学べる
▪️ 若いうちから「橋梁」という希少技術に触れられる

10年後、20年後に“代わりのきかない技術者”になるための環境があります。

🏠 地方でも、将来に不安のない働き方
▪️ 転勤なし(徳島県小松島市)
▪️ 現場は四国・中国・近畿エリア中心
▪️ 現場専用車を無償貸与🚗
▪️ 直行直帰OK

👉 地方で腰を据えながら、専門技術で全国案件に関われる
👉 生活コストを抑えつつ、着実に年収アップが可能

👤 こんな第二新卒におすすめ
▪️ 建設・土木系学科出身、または現場経験が少しある方
▪️ 今はまだ自信がないが、技術を身につけたい方
▪️ 将来「資格 × 経験」でしっかり稼ぎたい方
▪️ 無理な働き方をせず、長く続けたい方

🏢 会社紹介
株式会社アルス製作所(1950年創業)
70年以上にわたり、全国で橋梁架設工事を手がけてきた専門会社。
若手育成と働きやすさの両立に、本気で取り組んでいます。

「今はまだ途中。でも、ちゃんと成長できる場所で働きたい」
その想いがあるなら、ここは“正解の一つ”です。

橋を支える技術は、
あなた自身の将来も、確実に支えてくれます。

こちらの求人はジャパンデジタルソリューションズ株式会社の紹介求人となります。

給与・待遇

年収360万円〜440万円

勤務時間・休日

◆年間休日:120日
◆完全週休2日制(土・日)(1日8時間、週40時間労働)
 年末年始、ゴールデンウイーク、夏季休日(企業カレンダーによる)
◆年次有給休暇、特別休暇、他
(2024年実績:年次有給休暇取得日数 管理職平均=11.29日、非管理職平均=14.81日)

受動喫煙防止措置

福利厚生

◆各種保険(健康保険・介護保険・厚生年金保険・雇用保険・労災保険)
◆退職金制度(勤続満2年以上)
◆育児・介護休業制度
◆財形貯蓄

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情報更新日: 2026-01-17