職種
建築・土木
仕事内容
資格と経験が、“そのまま高収入に直結する”
〜実質年収1,000万円超も狙える〜 “ホワイトすぎる橋梁専門会社”で、次のキャリアを。
「現場は好き。でも、無理な働き方はもうしたくない」
「せっかくの資格と経験、もっと正当に評価されたい」
「年収もスキルも、まだ上を目指したい」
―― そんな技術者にこそ知ってほしい職場です。
💰 実質的な“高年収”を実現できる理由
本求人の最大の特徴は、非課税手当による圧倒的な手取りの多さ。
■ モデル年収の考え方
現場出張時：1日13,000円（宿泊費・食費込み）を非課税で支給
月額換算：約30万円
年額換算：約360万円相当
👉 課税されない手当のため、実質的な可処分所得が非常に高い
👉 「額面は同じでも、手取りがまったく違う」年収構造です
【モデル年収】
35歳想定（1級土木施工管理技士有資格者）：
▶︎790万円 (現場手当9ヶ月分)
▶︎940万円 (現場手当12ヶ月分)
管理職 45歳想定（1級土木施工管理技士有資格者）：
▶︎860万円 (現場手当9ヶ月分)
▶︎1010万円 (現場手当12ヶ月分)
管理職 55歳想定（1級土木施工管理技士有資格者）：
▶︎930万円 (現場手当9ヶ月分)
▶︎1080万円 (現場手当12ヶ月分)
🏆 業界屈指のワークライフバランス
“高収入＝激務”という常識を覆します。
▪️全社平均残業時間：月4時間
▪️現場でも月20〜40時間程度に抑制
▪️有休取得率：95％以上
▪️有休平均取得日数：13.9日
▪️2025年度から年間休日120日へ拡大
▪️国の働きやすさ認定制度👉「ユースエール認定企業」
💡 高収入・高専門性・ホワイト環境
この3つを同時に実現できる、希少な橋梁専門会社です。
【仕事内容】
元請として受注した鋼製橋梁の架設工事において、
現場代理人または監理技術者として施工管理業務をお任せします。
■ 本社勤務時（工事準備）
施工計画書の作成
発注者（官公庁など）・協力会社との打ち合わせ
協力業者の選定・調整
■ 現場勤務時
安全・工程・品質・出来形管理
進捗写真の撮影、検査対応、引き渡し
若手社員・協力会社スタッフの育成・指導
🔧 橋梁架設という専門性の高い分野で、
現場管理スキル・技術的判断力をさらに磨ける環境です。
🌱「稼ぎながら、技術者として成長し続ける」
単なる“管理業務”ではありません。
高難度案件を元請として担当
計画〜引き渡しまで一貫して関われる
若手育成を通じて、技術を言語化・体系化できる
CPDS制度により
👉 年間20ユニット以上の取得を会社が推奨・支援
「これまで培ってきた経験を、次の世代に伝えたい」
そんな想いを、キャリアの価値として昇華できるポジションです。
🏠 徳島で、無理なく“稼げる”働き方
▪️転勤なし／徳島県小松島市勤務
▪️現場は主に四国・中国・近畿エリア
▪️現場専用車を無償貸与🚗
▪️直行直帰OK
▪️出張中も、業務に支障がなければ帰宅可能
👉 地方×専門技術×高収入
この組み合わせを実現できる数少ない環境です。
🤝 教える立場でも、孤立しない
▪️現場は常に2名以上体制
▪️相談・共有が当たり前の文化
▪️講習会・資格取得費用は全額会社負担
「責任だけが重い」という状況にはなりません。
【求める人物像】
▪️橋梁・土木分野での現場経験をお持ちの方
▪️1級土木施工管理技士 または 監理技術者資格をお持ちの方
▪️高収入を維持・向上させながら、技術力も高めたい方
▪️若手育成・技術継承にやりがいを感じられる方
【会社紹介】
株式会社アルス製作所（1950年創業）
徳島を拠点に70年以上、全国各地で橋梁架設工事を手がけてきた
橋梁建設のプロフェッショナル集団です。
「現場を離れたくない。でも、体に無理はしたくない」
「収入も、技術者としての価値も、まだ伸ばしたい」
―― その想い、ここなら両立できます。
あなたの資格と経験を、
“橋の未来”と“自分の未来”の両方へ。
【採用パンフレット】
https://arsbridge.jp/app/wp-content/themes/arsbridege/pdf/recruit_catalog.pdf
こちらの求人はジャパンデジタルソリューションズ株式会社の紹介求人となります。
給与・待遇
年収790万円〜1080万円
勤務時間・休日
◆年間休日：120日
◆完全週休２日制（土・日）（1日8時間、週40時間労働）
年末年始、ゴールデンウイーク、夏季休日（企業カレンダーによる）
◆年次有給休暇、特別休暇、他
（2024年実績：年次有給休暇取得日数 管理職平均=11.29日、非管理職平均=14.81日）
受動喫煙防止措置
福利厚生
◆各種保険（健康保険・介護保険・厚生年金保険・雇用保険・労災保険）
◆退職金制度（勤続満2年以上）
◆育児・介護休業制度
◆財形貯蓄